
2026年9月30日に終了したMicrosoftの2027会計年度第1四半期に、Xboxのハード売上高は前年同期比14%減少した。Xboxを率いるAsha Sharma氏は、本体の供給不足で販売が制限されていると説明する。ただし決算数値だけでは、供給不足が減収に与えた影響を正確に把握できない。
Xbox事業全体とコンテンツ・サービスはそれぞれ2%減収で、ハードは14%減収。Sharma氏は整備済み製品も含めた供給拡大を目指す。
Xboxの決算数字を確認
Microsoftは10月28日に2026年7~9月の業績を発表した。Xbox事業の売上高は53億7900万ドルで、前年同期の55億800万ドルから減少。コンテンツ・サービスは2%減、ハード売上高は14%減だった。Sharma氏はXbox全体の減収率が前四半期の前年同期比10%減から2%減に縮小し、利益率も改善したと述べた。
減収幅の縮小は成長への転換ではない。また、14%は販売台数ではなくハード売上高の減少率であり、価格や機種構成も影響する。
Sharma氏は本体の供給不足を説明
Sharma氏は10月28日の投稿で、購入希望者が供給可能な本体数を上回ると説明した。Xboxは点検後に再販売する整備済み本体のプログラムを拡大し、供給を増やそうとしている。
在庫数、影響を受ける国や機種、補充時期は公表されていない。減収のすべてを供給問題だけに帰することも、解消時期を予測することもできない。
PCの成長とハード事業の不振
Sharma氏はPCプラットフォームの売上高が2桁成長したと述べ、MinecraftとWorld of Warcraft: Foreverの記録更新にも触れた。Call of Dutyについては10年以上で最も評価の高い発売と説明したが、最高売上だとは述べていない。
Microsoft全体の売上高は922億7900万ドルで前年同期比19%増、Azureは48%増だった。会社全体の好調さとXboxの減収は区別したい。
同時期のゲーム発売情報はこちら。 2026年10月19日~25日のゲーム発売情報.
今後の供給で未定の事項
Xboxは本体の供給を増やす方針だが、台数や国別の入荷予定は未発表だ。今後の決算がハード事業の回復を判断する材料になる。
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